予想を上回るApple Intelligenceの普及状況

Appleが展開する人工知能プラットフォーム「Apple Intelligence」が予想以上の勢いで普及していることが、投資銀行Morgan Stanleyの最新調査で明らかになりました。

同社のアナリスト、Erik Woodring氏によると、3,300人の米国消費者を対象としたAlphaWise調査の結果、Apple Intelligenceの採用率は当初の予想を上回り、ユーザーからの評価も非常に高いことが判明しました。

この調査結果は、Appleのソフトウェア戦略が着実に成果を上げていることを示しています。Morgan Stanleyは、「最近のサプライチェーン確認では、2025年後半のiPhone 17部品出荷が前年比で一桁台後半の成長を示しており、これはMorgan Stanleyやバイサイドの予想を上回っている」と指摘しています。

ユーザー体験の向上と高い満足度

特に注目すべきは、Apple Intelligenceが単なる話題性だけでなく、実際のユーザー体験の向上につながっていることです。

調査によると、対象となる米国のiPhoneユーザーの約80%が過去6ヶ月間にApple Intelligenceをダウンロードして利用しており、多くのユーザーがその使いやすさや革新性、ユーザー体験の向上を評価しています。

具体的な評価としては、「使いやすい」「革新的」「ユーザー体験を向上させる」といった意見が多く寄せられています。その結果、次のiPhoneへのアップグレードを検討するユーザーの約54%が、Apple Intelligenceの搭載を「非常に重要」または「とても重要」と考えていることが明らかになっています。

月額課金の可能性と収益モデル

今回の調査で特に興味深いのは、Apple Intelligenceに対する課金の可能性です。調査によると、米国の消費者は平均して月額9.11ドル（約1,350円）までならApple Intelligenceの無制限アクセスに支払う意思があり、この金額は2024年9月の調査から11%上昇しています。

現時点でAppleは、Apple Intelligenceを有料サブスクリプションサービスに発展させる計画について公式には何も発表していませんが、Morgan Stanleyのアナリストは「プラットフォームがより充実するまでAppleがApple Intelligenceをペイウォール（有料化）することは予想していないが、Apple Intelligence サブスクリプションの長期的な収益化の可能性は、14億台のグローバルiPhoneユーザーベースを考慮すると、年間数百億ドルに達する可能性がある」と指摘しています。

日本でのApple Intelligence展開状況

日本では2025年3月末から4月初めにかけて、iOS 18.4、iPadOS 18.4、macOS Sequoia 15.4のリリースにより、Apple Intelligenceが日本語で利用可能になりました。対応する機種は限られていますが、対応機種はiPhone 15 Pro、iPhone 15 Pro Max、そしてiPhone 16シリーズ全モデル、M1以降のiPad ProやiPad Air、M1以降を搭載したMacなどです。

日本語対応により、文章作成や要約、画像編集など多彩な機能が利用できるようになりました。メールアプリでは受信メールの内容が自動要約されたり、メモアプリでは長文を要約したり要点をリスト化する機能など、日常的なタスクを効率化する機能が実装されています。

Apple Intelligenceの今後の展望

Apple Intelligenceの機能は今後も拡充される予定です。今後追加される注目機能としては、画面の内容をSiriが認識し対応するアクションを実行できる「オンスクリーン機能」や、端末内のメモやメール、メッセージなどから「パーソナルコンテクスト」をSiriが理解しユーザーをアシストする機能などが予定されています。

また、2025年4月以降は、AR連携機能やApple Watchなどと連携した健康管理AI、さらにChatGPTだけでなく複数のAIと連携してより高度な処理を実現する「マルチAI連携」機能なども期待されています。

(Via Mac Daily News.)