特にProバージョンは、2層タンデム構造を誇り、OLEDディスプレイに関連する画面の焼き付きと寿命の制限という根強い問題に取り組むことを目的としています。

TrendForceによると、バックライトモジュールをなくすことで、Appleはこれまでで最も薄いタブレットを実現しました。

価格上昇と潜在的需要の課題

このような技術的進歩は素晴らしいものですが、その分コストもかかります。次世代iPad Proの価格は前モデルより200ドル高くなるため、潜在的な購買意欲をそぐ可能性があります。

さらに、13インチのiPad Airが登場することで、消費者の関心がさらに薄れ、他のモデルの需要に影響を与える可能性もあります。

その結果、TrendForceは、11インチと13インチのOLED iPad Proモデルの合計出荷台数は、2024年には450万台から500万台にとどまると予測しています。

タブレット市場におけるOLEDの意義

OLED iPad Proの予想出荷台数は前世代に比べて少ないものの、OLEDパネルの採用は中型パネル開発の重要なマイルストーンとなります。OLEDタブレットの総出荷台数は、2024年には約900万台に達し、タブレット市場の約7%を占めると予想されています。

OLEDの性能と耐久性の課題に対処

OLEDスクリーンは、その高いコントラストと鮮やかな色彩で長い間高く評価されてきました。しかし、性能と寿命の問題、特にIT製品の大型化により、消費電力の増加が懸念されています。

こうした課題に対処するため、OLEDの性能と耐久性を高めるための取り組みがいくつか行われてきました：

• 新材料の開発：新材料、特に青色発光材料の開発は重要な焦点となっています。従来、青色発光は低い効率と安定性によって制限されており、OLEDアプリケーションのさらなる進歩の妨げとなっていました。新材料の開発と青色燐光材料の今後の商業化により、全体的な性能を向上させる大きな可能性があります。
• LTPO技術の統合： 低温多結晶酸化物（LTPO）技術のTFTディスプレイへの統合は、リーク電流を効果的に制御し、ダイナミック・リフレッシュ・レートの要求を満たすことで、消費電力を15～20%削減しました。
• タンデム技術： 複数の発光素子を積層するタンデム技術を採用することで、同じ輝度を得るために必要な電流密度を単層素子と比較して半減させ、少なくとも寿命を2倍に延ばすことができます。
• 高世代生産ライン： コストを削減しOLEDの市場浸透率を高めるため、パネルメーカーはより経済的な規模拡大のための高世代生産ラインを計画しています。2026年以降、歩留まりを向上させた設備が順次導入され、IT用途へのさらなる拡大が期待されます。

拡大するタンデム技術の役割

TrendForce は、タンデム技術は、材料効率のブレークスルーが達成されるまでの間、性能と寿命を向上させる重要な暫定的ソリューションを提供すると指摘しています。

RGB OLEDのタンデム構成に加え、WOLEDは青、黄、緑のOLED光源を垂直に積み重ねることで白色光を実現します。同様に、QD OLED技術では、赤と緑に発光する量子ドット材料の下に青のOLEDを重ねることで、光電変換効率と輝度を大幅に向上させています。

このような強化により、タンデム技術は、スマートフォンやテレビのディスプレイだけでなく、ヘッドマウントディスプレイや車載用スマートスクリーンなど、より幅広い用途に適しています。

しかし、タンデムOLEDの製造工程は複雑で、均一な光学特性と発光特性を維持するために、異なる材料の積層を正確に制御する必要があります。生産規模が第8.7世代に拡大するにつれ、コストの最適化と歩留まりの向上が大きな課題となるでしょう。

将来の市場浸透と技術の進歩

SamsungやBOEなど、大型OLEDパネルのラインレイアウトで業界をリードする企業は、より薄いガラス基板と薄膜封止の組み合わせによる軽量化を計画しています。

TokkiとSunicの蒸着装置は、タブレットやノートパソコンに搭載されるOLEDディスプレイのブランド需要を満たすため、2026～2027年までに大幅な生産規模を達成するのに役立つと期待されています。DNPやPoongwon Precisionのようなサプライチェーン・パートナーも、大型世代FMMの量産に向けて動き出しています。

さらに、VisionoxのViPフォトリソグラフィピクセルの量産計画や、CSOTのG5.5 IJP-OLEDラインの歩留まり改善の進展などは、非FMM陣営の注目すべき動向です。

TrendForceでは、今後数年間は、IT 分野における OLED 製品の普及率を高める上で非常に重要であり、継続的な技術進歩により、OLED ディスプレイはより洗練された、より価値の高い製品の方向へと進むと考えています。

(Via TrendForce.)

供給不足になるAMOLED

有機EL(OLED)パネルの一種 AMOLED（アクティブマトリクス式有機EL）において、サムスン電子を中心とした2017〜2018年のOLEDパネルの世界生産量の約70％はサムスン電子とアップルが消費するため、他のスマートフォンベンダーへのOLEDパネルの供給が制限されていると伝えています

他のOLEDパネルのサプライヤーの中でも、LGディスプレイは2018年に製品の出荷を開始する見込みであり、中国のBOEテクノロジーは2020年までOLEDパネルを出荷できない可能性があります





Appleは、2017年にSamsung Displayから7,500万本のOLEDパネルを受け取り、OLEDパネル生産量の14％を占めると見込まれており、サムスン電子は社内生産のおかげで56％を占めることとなり両社で70％を占めます

また、中国のベンダーOppoとVivoは、2017年に世界のOLEDパネル生産量のそれぞれ13％と10％を確保すると見込まれている

(Via Digitimes.)


この情報からいけば2017年の生産量をサムスン電子、Apple、Oppo、Vivoで93%を占めることとなり、たのメーカーではAMOLEDを使用したスマートフォンを生産出来ないことになります

供給が少なければ、AMOLEDを使用すると言われる iPhone 8の供給不足による出荷の遅れなどが十分考えられると思います

秋には、AMOLEDを使用した新しいiPhoneの争奪戦がおこなわれると予想されます


では、では・・・